日本語ドメイン

詳細

ドメインといえば、英字、数字、ハイフン以外の文字は使用できないというのが一般的である。しかし、その一方で1998年頃から非英語圏のユーザーが中心となって、それぞれの母国語でもドメインを使えるようにする国際化ドメイン（Internationalized Domain Name：以下IDN）が、本格的に検討されてきた。2003年3月にようやくIDNがIETF（Internet Engineering Task Force）によってRFCとして標準化されたことで、その動きは急速に活発になっている。

■IDNは日本語ドメインだけではないワールドワイドな規格

IDNのひとつである日本語ドメインのサービスがスタートしたのは2001年3月。当時は大きな話題になっただけに記憶されている方も多いだろう。しかし、まだIDNに正式対応するブラウザがなかったことから、爆発的な普及には至らなかった。こうした経緯もあり、国内ではIDNに対してネガティブなイメージをもつ方や、そもそもIDNを日本国内の独自技術と誤解している方も多いようだ。そこでまずIDNの簡単な歴史から振り返ってみたい。

インターネットは、もともとアメリカ発の技術であったために、その上で動くツールは英語以外の言語ことはあまり考慮されていなかった。メールも1バイト文字しか使用できなかったため、英語やローマ字でしか書けないという時代もあった。しかし、インターネットが世界的に普及していく中で、多くのツールやプロトコルの国際化が図られ、英語以外の言語でインターネットを利用できる環境は格段に整っていった。そんな中で、ドメイン名に関しても自国語を使いたいというニーズがでてきたのは、ある意味当然といえるだろう。しかし、その実現には大きな問題があった。それはドメイン名とIPアドレスを変換するDNSが、ASCII以外の文字を想定していなかったことだ。つまり日本語のような2バイト文字は、そのままのカタチではDNSで変換できない。そのためIDNの実現には、まずそれを解決する包括的な技術とルールの確立が不可欠だったのだ。

この技術研究の場となったのがIETFの中に設置されたIDNのWorking Group。IDNはここで国際的なコンセンサスとりながら、互換性・相互運用性が研究された。そして、2003年3月にその研究成果がRFCとして発行され国際的な標準仕様が決定された。同時に2003年6月にはICANNが「IDN Guideline Ver.1.0」を発行。こうしてIDNはICANNにも承認されたワールドワイドな公式規格として実を結んだわけである。

引用元:http://www.n-c-c.org/modules/weblinks6/singlelink.php?lid=4234

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■URLの構造「どこまでがドメイン名で、どこからがURLか」

Webサイトの場所を示すURL。いわば住所のようなものだけに、Webサイトにとってはもっとも重要なものの一つといえる。当然ドメイン名に関しても、できるだけ覚えてもらいやすいものにするなどの工夫は必要だろう。

たとえば、「http://www.abc.co.jp/def/index.html」というURLがあるとする。このURLは、3つの部分から構成されている。まず最初の「http:」は、情報タイプを示すもので、スキームと呼ばれている。「http」はHyperText Transfer ProtocolというWebサイトにアクセスするためのプロトコルを示す。そのほかのプロトコルとしては電子メールで利用される「mailto:」などがある。

「http:」の後の「//」から次の「/」に挟まれた「www.abc.co.jp」の部分は、情報を保管しているネットワーク上のホストマシンの名前を意味している。つまり、これが「ドメイン名」にあたる。そして、ドメイン名以下の「def/index.html」は、ホストマシン内部の情報（ファイル）の所在地であるパスを示している。

URLでは上記の３つの組合せによって、インターネット上のあらゆる情報資源の所在地と、その取得手段を示すことができる仕組みになっている。

■「ドメイン名」がもたらす価値

「def/index.html」の部分は、ホストマシン内部の情報（ファイル）の所在地を示すパスであると前述したが、このパスの部分がとても長くなっているURLをよく目にする。情報（コンテンツ）が増え、サイトが大きくなるにつれ、ホストマシン内部のデータの構造が奥深くなってしまうことが主な理由だと考えられるが、入力しにくく、あまり好ましいものではない。

このようなケースに対して、「ドメイン名」の部分を上手に活用している企業もある。たとえば、商品の名称をそのまま利用した「独自ドメイン名」を提供しているケースがそれだ。

この独自ドメイン名を利用するメリットとしては次のようなことが考えられる。

１）目的のコンテンツへのダイレクトなアクセス

会社のトップページなどを経由せずに、目的のコンテンツに、ダイレクトに顧客を誘導することができる。日清食品では、nissinfoods.co.jpという企業のドメイン名のほかに、カップヌードル、Goota、とんがらし麺など独自ドメイン名を採用し、各商品別のWebサイトを展開している。

カップヌードル： http://cupnoodle.jp/

Goota： http://goota.jp/

とんがらし麺： http://tongarashimen.jp/

２）短いURLは入力しやすく、紙面掲載時にも省スペース

キー操作が少ないほどURLを打ち込むのも楽だ。また、同じスペースに掲載した場合に、より大きな書体サイズでURLを見せることができるためURLを伝えるうえで効果的だ。

当サイトもwebdom.jpという独自ドメイン名を利用している。URLの長さは当然ながら分かりやすさに関係するが、紙面に落としたときに占有スペースにも違いがでてくる

３）イメージに残りやすい

顧客のイメージに残っているワードをドメイン名に採用することで連想しやすく、記憶しやすくなる。商品名をそのままドメイン名にした「goota.jp」などは代表的な例のひとつである。

ドメイン名は単なるアドレスというだけではなく、利用方法によってはこのような付加価値をもたらすことも意識しておきたい。

■Web導線としての「ドメイン名」を考える

会社のトップページのURL、つまり企業のドメイン名（「www.abc.co.jp」）を広告などに掲載している例を多くみかける。しかし、トップページには「会社紹介」、「プレスリリース」、「ブランド別インデックス」「利用事例」、「問い合わせ先」など、構成要素が多く、せっかく顧客にここまでアクセスしてもらっても、目的のコンテンツにたどり着くまでにさらにひと手間かかってしまうことがある。Web担当者はサイト内のデザインを工夫するだけでなく、URLやドメイン名も“導線”と捉え、Webマネジメントの一環として考慮にいれるべきだ。

そもそも顧客満足（CS）やカスタマーリレーションの重要さを認めていない企業はない。顧客からみてスムーズにコンタクトできる企業とそうでない企業とでは、与える印象や満足度に差が生じてくる。Webサイトを提供する立場としても、顧客が目的のコンテンツに辿り着くまでの“導線”をもっと意識する必要があるだろう。

引用元:http://webdom.jp/webdesigning/report02.html

トップページに誘導することに加え、各々の商品ページへと誘導するためのドメインを取得しておくことをおすすめ致します。

その際、日本語ドメインなら、ユーザーへのインパクトやブランド力が更にパワーアップしますね♪

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報道関係者各位

プレスリリース　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2004年8月3日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 Webドメインマーケティング事務局

http://webdomainmarketing.jp/ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　～ドメインをマーケティングツールとして意識した企業の

　　　　　　　　　　　　　　　　　55％がサイトアクセス数UPと回答～

　　 「企業におけるマーケティングツールとしてのドメイン意識調査」

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

ドメインの位置づけ／運用ルールを考え、Webサイトの活性化を目指す

「Webドメインマーケティング事務局」( http://webdomainmarketing.jp/ )は、

企業におけるドメインの意識調査「マーケティングツールとしてのドメイン意

識調査」を行いました。

・企業におけるマーケティングツールとしてのドメイン意識調査

http://webdomainmarketing.jp/research/04.html

当事務局がこれまでに一般消費者向けに3回行った既存4媒体・インターネット

・商品パッケージ等で用いられるURL(ドメイン)についての意識調査の結果か

ら、ユーザーにとってドメインは企業や商品・サービスを知る上で身近な存在

であり、かつ購買意欲や企業イメージにも深く影響を及ぼしていることが明ら

かになりました。

対する企業はドメインに対して現在どのような意識を持っているのでしょうか。

───────────────────────────────────

＜調査結果概要＞

───────────────────────────────────

今回の調査は自社ドメインを有する企業に属し、業務上ドメインに関与してい

る人を選定し、225社／225名を対象に実施しました。

調査対象の約6割（140社）がドメインをマーケティングツールとして意識して

おり、うち半数以上の企業がドメインを戦略的に使うことで確実な成果に結び

ついていることが分かりました。

┌────────┬─────┐

│認知度の向上　　│６６．４％│

├────────┼─────┤

│アクセス数の増加│５５．０％│

├────────┼─────┤

│売り上げの増加　│１６．４％│

└────────┴─────┘

更に、企業のドメインに対する捉え方と、今後の可能性についての回答では、

ドメインは「Web上の番地」であるという無機的な側面だけでなく、「世界観」

や「企業ポリシー」を伝達するブランディングツールとしての有機的側面も期

待できると考えている企業が約2割もいることがわかりました。

ドメインはいまや、マーケティング戦略において必要不可欠な存在であると、

約9割の企業が認識しています。

ユーザーのニーズを的確にとらえたWebサイトの構築が重要であることに加え

てドメインもユーザーニーズに適ったものを選択する時代に入ったといえるで

しょう。

引用元:http://www.atpress.ne.jp/view/2014

2004年の時点で、半数以上の企業がドメインをマーケティングツールとして認識しており、実際に成果をあげているとのことです。

現在は、それから4年が経ち、ますますIT化が進展する中で、企業側の認識もさらに進んでいることと推測されます。

日本語ドメインの普及はまだまだ芳しくありませんが、

今後、日本企業が日本の製品を、アルファベットではなく「日本語」を使ったドメインを併用して

販促を行っていくことは容易に想像できることと思います。

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今回は、作者の知る日本語ドメインの活用事例を箇条書きにしてみたいと思う。

気になったものがあれば、ぜひアクセスして頂きたい。

http://生茶.jp/

http://テレヤツ.jp/

http://レストラン検索.jp/

http://おしぼり.jp/

http://北島康介.jp/

http://藤井フミヤ.jp/

http://さだまさし.jp/

http://セガ.jp/

http://日本語.jp/

http://○○駅.jp/

↑は、日本中のほぼすべての駅が対応しているよう。

是非あなたの故郷の駅を入力してみてください。

ちなみに私の地元の駅は無人駅なのですが、バッチリ表示されました。

他にも、たくさんあると思いますがひとまずここまで。

日本語ドメインをブラウザのurl入力欄に入力する場合は、

「http://東京駅.jp/」のようにしなくても、

「東京駅.jp」だけでOKです。

この点でかなり、利便性の高いツールだと考えています。

seoのみに留まらず、日本語ドメインを合わせて使えば、

より多くのユーザーをWebサイトへと誘導できます。

日本語ドメインは、次世代の優れたマーケティングツールとよべるでしょう。

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これらデメリットに対して日本語ドメインを使うメリットとは、結局URLに日本語を使うという「インパクト」とそれによる「SEO的効果」であろう。しかし「インパクト」は普及と共にその印象を失ってゆくだろうし、「SEO的効果」も残念ながら現在特筆するほどの効果が得られるわけではないらしい。

これらから結論づけると、残念ながら現在日本語ドメインを利用することは一般的には得策ではない。

日本語ドメインのメリットをデメリット以上に活かすことのできる広告戦略を持ってのみしかその効果は得ることは難しいだろう。

ただこれらデメリットは、どれも絶望的なものではない。

少なくともブラウザとサービスの対応については時間の問題なので数年後には無視できることとなるだろう。言語依存についても厳密には他言語圏からのアクセスが全くの不可能になるというわけではないのだ。

そこは運用側も考えていて、日本語ドメインを含む多言語ドメインは、技術的にはサーバーにアクセスする際にソフトウェア（ブラウザ）側で英数字だけの文字列に変換されて送信される仕組みになっている。

この変換にはPunycodeと呼ばれる方式が使われているのだが、要するに日本語ドメインは本来の日本語表記のドメインとPunycode変換によって生成される英数字表記のドメインの2通りのアドレスが割り当てられているということになるのだ。

日本語ドメインのPunycode変換・逆変換は公式サイトで提供しているツールで確認することができる。

この方法で「http://日本語.jp」を変換すると「http://xn--wgv71a119e.jp」となり、両者はどちらも同じサイトを指す。

つまり他言語圏ではこのPunycode変換表記アドレスを利用できるように配慮できれば言語依存の問題も一応解決できるというわけなのだ。

ただしご覧の通りPunycode変換表記アドレスは長い上に文字列的に何の意味もないので日本語ドメインとしてのメリットは無くなる。若干のコストを惜しまないのであれば、日本語ドメインとは別に通常の英数字ドメインを取得して2つのアドレスを割り当てる方が無難だろう。

もっともこの場合、いずれにしてもSEO・SEM的には1つのサイトに対して複数のアドレスが存在することでサイトパワーが分散される、という問題は残るわけだが。

まぁこうした問題にはいずれ何らかの解決方法が打ち出されてゆくだろう。

魅力的なものであることには違いないので今後に期待したい。

引用元:http://rikiy.jp/report/seo-sem/20080203.html

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日本語ドメインとはいわゆる国際化ドメイン名・多言語ドメインと呼ばれるものの1つである。

2003年から利用開始され早5年目なわけだがこの日本語ドメイン、正直あまり普及しているとは言えない。

URLに含まれている文字列は検索エンジンにとってサーチの対象なのでキーワードを直接URLにできるというのは一見するとSEO・SEM的観点からはかなり魅力的ではあるが、普及しない原因はそれ以上にデメリットが大きいからであろう。

Rikiyが考える日本語ドメインの現状の問題点は、主に下記のようなものだ。

日本語圏以外には非対応である

日本語ドメイン非対応ブラウザが存在する

メールアドレスが使えない

各種サービスが未対応であるケースが多い

日本語圏以外には非対応である

まずは言語依存が当然の問題として挙げられるだろう。

加えて言うならばアクセスするのに有る程度の漢字の知識が必要になるため、事実上年齢制限をすることにもなる。

サイトターゲットが国内であるならば戦略として有効な場合もあるかもしれないが、基本的には「世界中のどこからでもリアルタイムにアクセスできる」というWebそのもののメリットと矛盾するのでやはり避けるべきであろう。

日本語ドメイン非対応ブラウザが存在する

これはある意味時間の問題だが少なくとも現状ではかなり致命的だ。

というのも、各ブラウザの対応状況の詳細については公式サイトにてご確認いただきたいが、IE6以下が非対応なのである。

最新版の7では対応済、6と5についてはプラグインをインストールすることで一応利用可能とはいえ、アップデートに鈍感だったり、こういったプラグインのインストールに抵抗を持っているユーザーは多い。未だ圧倒的シェアを誇る環境でこの制限は壁といえよう。

メールアドレスが使えない

このドメインで発行されたメールアドレスはURL以上に言語依存の問題が大きい。

まぁメールアドレスは必ずしも利用する必要もないのでSEO・SEM的な問題とは直接関わることはないだろうが。

各種サービスが未対応であるケースが多い

最後に、意外と見落としがちだが重要な問題なのがこれだ。

特に商用サイトの場合、広告戦略上各種ポータルサイト、ディレクトリ検索、リスティングなど様々なWebサービスにサイト登録をすることがあると思うが、その際に日本語ドメインだとそれが出来ない可能性がある。

原因はおそらく登録時にURL入力が半角英数でしかできないようになっている、といったシステム上の仕様の問題であろう。

ちなみに昨年末、Rikiyがある案件に関わった際に利用を想定していたポータルサイトに対し本件を問い合わせてみたところ、6件中5件がNGであった。

断言は出来ないが、現時点においては登録できないサービスの方が多い、と考えてよいだろう。

引用元:http://rikiy.jp/report/seo-sem/20080203.html

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JWordは10月22日、同社が運営する日本語キーワード検索サービス「JWord」において、検索結果に日本語ドメイン名を表示することが可能になったと発表した。あわせて有料リスティング広告に掲出する日本語ドメイン名表示にも対応している。

　日本語ドメインとは、ウェブサイトのアドレスを、アルファベットや数字でなく漢字やひらがななど日本語を使って表記するドメイン名のこと。日本語のJPドメインを管理する日本レジストリサービスによると、現在約14万のドメインが登録されている。

　今回の日本語ドメイン対応により、リスティング広告申し込みの際に日本語ドメイン名の登録が可能となったほか、検索サイトの検索結果ページに表示されるURLを日本語ドメイン名で表示できるようになった。

浅賀美東江

引用元:http://v.japan.cnet.com/news/article/story/0,2000067548,20382403,00.htm

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成城大学社会イノベーション学部の野島久雄教授

　講演会では続いて、成城大学社会イノベーション学部の野島久雄教授が「“日本語.jp”はわかりやすいか？　国際化ドメイン名の心理的評価」と題して講演。ローマ字や英語のアルファベットによるドメイン名と比較して日本語ドメイン名がわかりやすいかどうか、心理実験の枠組みから検証した結果を紹介した。

　この実験は、20歳代の大学生や60歳代の高齢者を被験者として行なったもので、広告や雑誌記事などを想定したテキスト、音声などでドメイン名を提示し、認知のしやすさや記憶のしやすさ、入力のしやすさなどを検証した。

　全般的に日本語ドメイン名は、テキスト・音声いずれの方法で提示した場合も、認知のしやすさや記憶のしやすさなどの点でローマ字や英語よりも優れていたという。ローマ字は文字を読み取るのが困難であり、英語は文字を書くところが困難だった。これに対して、日本語はいずれも優位性があった。また、単語の長さについて見ると、ローマ字と英語は長い単語になると成績が悪化したが、日本語は長い単語でも優位だったとしている。さらに、日本語の単語では文字数が少ないことから、携帯電話からの入力に日本語ドメイン名が向いているという。結果から明らかなように「言うまでもなく日本語が使えたほうがいい。日本語ドメイン名環境があると考えれば、間違いなく、日本人にとっては日本語のほうが英語やローマ字よりはわかりやすい」（野島教授）。

　ただし、この実験では被験者に対して事前に日本語ドメイン名についてレクチャーするなどしている。そもそも、日本語ドメイン名というものがあるということを知っており、実際に日本語ドメイン名が使えるということが前提となっている。野島教授は「問題は、日本語ドメイン名があると思わない、あるいは、あるかどうかわからないという段階になると、『日本語ドメイン名があるのかな、ないのかな』という1つ余計な判断をしなければならない」と指摘する。

　その例として野島教授は、電車内で見かけたという「エイズ予防財団」の広告の例を挙げた。野島教授が後で調べようと思ってドメイン名を覚えようとしたが、複雑な英語の訳語でなかなか覚えられなかったという。このような場合、日本語ドメイン名があるかどうかわからなれば、試しにいったん日本語ドメイン名でアクセスし、エラーになったらGoogleで検索し直すという作業が必要になる。「『エイズ予防財団.jp』というドメイン名が確実にあるんだよ、という信頼感を持たせることができれば、あるいはそういう環境が出来上がりさえすれば、日本語ドメイン名は非常に有利な側面があることは間違いない」との見方を示した。

　なお、この研究結果は、「日本語ドメイン名～インターネット標準策定の軌跡」内の1つの章で紹介されている。

引用元: http://internet.watch.impress.co.jp/cda/event/2006/06/06/12217.html

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検索エンジン最適化に効果がある可能性

日本語ドメイン名は、検索エンジン最適化つまり検索結果のより上位表示に有効であることのについては一定の効果がある。

それは基本的に検索エンジンのアルゴリズムがURLを含む日本語の文字列をも認識するようになっているからである。

但し、そのアルゴリズムは、当該日本語ドメインのサイトの内容が、当該日本語ドメイン名と関連ある内容である必要があり、実際には関係の無い内容を表示していたり内容の関連性が曖昧なサイトは検索エンジンが排除するようになっている。

また当該日本語ドメイン名が利用できる専用サーバーを用いて、直接サイトを開くようにしている必要があり、間接的に英語やローマ字のサイトへ転送するのは、検索エンジンが認識せず効果が無いので注意が必要である。

検索エンジン最適化に一定の効果があると言っても同じような日本語ドメイン名の文字列のサイトが増加してゆくにつれて、相対的に効果が落ちてくるのは当然であり、そのときは積極的に他の最適化方法と併用する事を考慮してゆく必要がある。

引用元:http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%AA%9E%E3%83%89%E3%83%A1%E3%82%A4%E3%83%B3%E5%90%8D

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