日本語ドメイン

詳細

ドメインといえば、英字、数字、ハイフン以外の文字は使用できないというのが一般的である。しかし、その一方で1998年頃から非英語圏のユーザーが中心となって、それぞれの母国語でもドメインを使えるようにする国際化ドメイン（Internationalized Domain Name：以下IDN）が、本格的に検討されてきた。2003年3月にようやくIDNがIETF（Internet Engineering Task Force）によってRFCとして標準化されたことで、その動きは急速に活発になっている。

■IDNは日本語ドメインだけではないワールドワイドな規格

IDNのひとつである日本語ドメインのサービスがスタートしたのは2001年3月。当時は大きな話題になっただけに記憶されている方も多いだろう。しかし、まだIDNに正式対応するブラウザがなかったことから、爆発的な普及には至らなかった。こうした経緯もあり、国内ではIDNに対してネガティブなイメージをもつ方や、そもそもIDNを日本国内の独自技術と誤解している方も多いようだ。そこでまずIDNの簡単な歴史から振り返ってみたい。

インターネットは、もともとアメリカ発の技術であったために、その上で動くツールは英語以外の言語ことはあまり考慮されていなかった。メールも1バイト文字しか使用できなかったため、英語やローマ字でしか書けないという時代もあった。しかし、インターネットが世界的に普及していく中で、多くのツールやプロトコルの国際化が図られ、英語以外の言語でインターネットを利用できる環境は格段に整っていった。そんな中で、ドメイン名に関しても自国語を使いたいというニーズがでてきたのは、ある意味当然といえるだろう。しかし、その実現には大きな問題があった。それはドメイン名とIPアドレスを変換するDNSが、ASCII以外の文字を想定していなかったことだ。つまり日本語のような2バイト文字は、そのままのカタチではDNSで変換できない。そのためIDNの実現には、まずそれを解決する包括的な技術とルールの確立が不可欠だったのだ。

この技術研究の場となったのがIETFの中に設置されたIDNのWorking Group。IDNはここで国際的なコンセンサスとりながら、互換性・相互運用性が研究された。そして、2003年3月にその研究成果がRFCとして発行され国際的な標準仕様が決定された。同時に2003年6月にはICANNが「IDN Guideline Ver.1.0」を発行。こうしてIDNはICANNにも承認されたワールドワイドな公式規格として実を結んだわけである。

引用元:http://www.n-c-c.org/modules/weblinks6/singlelink.php?lid=4234

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■URLの構造「どこまでがドメイン名で、どこからがURLか」

Webサイトの場所を示すURL。いわば住所のようなものだけに、Webサイトにとってはもっとも重要なものの一つといえる。当然ドメイン名に関しても、できるだけ覚えてもらいやすいものにするなどの工夫は必要だろう。

たとえば、「http://www.abc.co.jp/def/index.html」というURLがあるとする。このURLは、3つの部分から構成されている。まず最初の「http:」は、情報タイプを示すもので、スキームと呼ばれている。「http」はHyperText Transfer ProtocolというWebサイトにアクセスするためのプロトコルを示す。そのほかのプロトコルとしては電子メールで利用される「mailto:」などがある。

「http:」の後の「//」から次の「/」に挟まれた「www.abc.co.jp」の部分は、情報を保管しているネットワーク上のホストマシンの名前を意味している。つまり、これが「ドメイン名」にあたる。そして、ドメイン名以下の「def/index.html」は、ホストマシン内部の情報（ファイル）の所在地であるパスを示している。

URLでは上記の３つの組合せによって、インターネット上のあらゆる情報資源の所在地と、その取得手段を示すことができる仕組みになっている。

■「ドメイン名」がもたらす価値

「def/index.html」の部分は、ホストマシン内部の情報（ファイル）の所在地を示すパスであると前述したが、このパスの部分がとても長くなっているURLをよく目にする。情報（コンテンツ）が増え、サイトが大きくなるにつれ、ホストマシン内部のデータの構造が奥深くなってしまうことが主な理由だと考えられるが、入力しにくく、あまり好ましいものではない。

このようなケースに対して、「ドメイン名」の部分を上手に活用している企業もある。たとえば、商品の名称をそのまま利用した「独自ドメイン名」を提供しているケースがそれだ。

この独自ドメイン名を利用するメリットとしては次のようなことが考えられる。

１）目的のコンテンツへのダイレクトなアクセス

会社のトップページなどを経由せずに、目的のコンテンツに、ダイレクトに顧客を誘導することができる。日清食品では、nissinfoods.co.jpという企業のドメイン名のほかに、カップヌードル、Goota、とんがらし麺など独自ドメイン名を採用し、各商品別のWebサイトを展開している。

カップヌードル： http://cupnoodle.jp/

Goota： http://goota.jp/

とんがらし麺： http://tongarashimen.jp/

２）短いURLは入力しやすく、紙面掲載時にも省スペース

キー操作が少ないほどURLを打ち込むのも楽だ。また、同じスペースに掲載した場合に、より大きな書体サイズでURLを見せることができるためURLを伝えるうえで効果的だ。

当サイトもwebdom.jpという独自ドメイン名を利用している。URLの長さは当然ながら分かりやすさに関係するが、紙面に落としたときに占有スペースにも違いがでてくる

３）イメージに残りやすい

顧客のイメージに残っているワードをドメイン名に採用することで連想しやすく、記憶しやすくなる。商品名をそのままドメイン名にした「goota.jp」などは代表的な例のひとつである。

ドメイン名は単なるアドレスというだけではなく、利用方法によってはこのような付加価値をもたらすことも意識しておきたい。

■Web導線としての「ドメイン名」を考える

会社のトップページのURL、つまり企業のドメイン名（「www.abc.co.jp」）を広告などに掲載している例を多くみかける。しかし、トップページには「会社紹介」、「プレスリリース」、「ブランド別インデックス」「利用事例」、「問い合わせ先」など、構成要素が多く、せっかく顧客にここまでアクセスしてもらっても、目的のコンテンツにたどり着くまでにさらにひと手間かかってしまうことがある。Web担当者はサイト内のデザインを工夫するだけでなく、URLやドメイン名も“導線”と捉え、Webマネジメントの一環として考慮にいれるべきだ。

そもそも顧客満足（CS）やカスタマーリレーションの重要さを認めていない企業はない。顧客からみてスムーズにコンタクトできる企業とそうでない企業とでは、与える印象や満足度に差が生じてくる。Webサイトを提供する立場としても、顧客が目的のコンテンツに辿り着くまでの“導線”をもっと意識する必要があるだろう。

引用元:http://webdom.jp/webdesigning/report02.html

トップページに誘導することに加え、各々の商品ページへと誘導するためのドメインを取得しておくことをおすすめ致します。

その際、日本語ドメインなら、ユーザーへのインパクトやブランド力が更にパワーアップしますね♪

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報道関係者各位

プレスリリース　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2004年8月3日

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 Webドメインマーケティング事務局

http://webdomainmarketing.jp/ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

　～ドメインをマーケティングツールとして意識した企業の

　　　　　　　　　　　　　　　　　55％がサイトアクセス数UPと回答～

　　 「企業におけるマーケティングツールとしてのドメイン意識調査」

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

ドメインの位置づけ／運用ルールを考え、Webサイトの活性化を目指す

「Webドメインマーケティング事務局」( http://webdomainmarketing.jp/ )は、

企業におけるドメインの意識調査「マーケティングツールとしてのドメイン意

識調査」を行いました。

・企業におけるマーケティングツールとしてのドメイン意識調査

http://webdomainmarketing.jp/research/04.html

当事務局がこれまでに一般消費者向けに3回行った既存4媒体・インターネット

・商品パッケージ等で用いられるURL(ドメイン)についての意識調査の結果か

ら、ユーザーにとってドメインは企業や商品・サービスを知る上で身近な存在

であり、かつ購買意欲や企業イメージにも深く影響を及ぼしていることが明ら

かになりました。

対する企業はドメインに対して現在どのような意識を持っているのでしょうか。

───────────────────────────────────

＜調査結果概要＞

───────────────────────────────────

今回の調査は自社ドメインを有する企業に属し、業務上ドメインに関与してい

る人を選定し、225社／225名を対象に実施しました。

調査対象の約6割（140社）がドメインをマーケティングツールとして意識して

おり、うち半数以上の企業がドメインを戦略的に使うことで確実な成果に結び

ついていることが分かりました。

┌────────┬─────┐

│認知度の向上　　│６６．４％│

├────────┼─────┤

│アクセス数の増加│５５．０％│

├────────┼─────┤

│売り上げの増加　│１６．４％│

└────────┴─────┘

更に、企業のドメインに対する捉え方と、今後の可能性についての回答では、

ドメインは「Web上の番地」であるという無機的な側面だけでなく、「世界観」

や「企業ポリシー」を伝達するブランディングツールとしての有機的側面も期

待できると考えている企業が約2割もいることがわかりました。

ドメインはいまや、マーケティング戦略において必要不可欠な存在であると、

約9割の企業が認識しています。

ユーザーのニーズを的確にとらえたWebサイトの構築が重要であることに加え

てドメインもユーザーニーズに適ったものを選択する時代に入ったといえるで

しょう。

引用元:http://www.atpress.ne.jp/view/2014

2004年の時点で、半数以上の企業がドメインをマーケティングツールとして認識しており、実際に成果をあげているとのことです。

現在は、それから4年が経ち、ますますIT化が進展する中で、企業側の認識もさらに進んでいることと推測されます。

日本語ドメインの普及はまだまだ芳しくありませんが、

今後、日本企業が日本の製品を、アルファベットではなく「日本語」を使ったドメインを併用して

販促を行っていくことは容易に想像できることと思います。

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成城大学社会イノベーション学部の野島久雄教授

　講演会では続いて、成城大学社会イノベーション学部の野島久雄教授が「“日本語.jp”はわかりやすいか？　国際化ドメイン名の心理的評価」と題して講演。ローマ字や英語のアルファベットによるドメイン名と比較して日本語ドメイン名がわかりやすいかどうか、心理実験の枠組みから検証した結果を紹介した。

　この実験は、20歳代の大学生や60歳代の高齢者を被験者として行なったもので、広告や雑誌記事などを想定したテキスト、音声などでドメイン名を提示し、認知のしやすさや記憶のしやすさ、入力のしやすさなどを検証した。

　全般的に日本語ドメイン名は、テキスト・音声いずれの方法で提示した場合も、認知のしやすさや記憶のしやすさなどの点でローマ字や英語よりも優れていたという。ローマ字は文字を読み取るのが困難であり、英語は文字を書くところが困難だった。これに対して、日本語はいずれも優位性があった。また、単語の長さについて見ると、ローマ字と英語は長い単語になると成績が悪化したが、日本語は長い単語でも優位だったとしている。さらに、日本語の単語では文字数が少ないことから、携帯電話からの入力に日本語ドメイン名が向いているという。結果から明らかなように「言うまでもなく日本語が使えたほうがいい。日本語ドメイン名環境があると考えれば、間違いなく、日本人にとっては日本語のほうが英語やローマ字よりはわかりやすい」（野島教授）。

　ただし、この実験では被験者に対して事前に日本語ドメイン名についてレクチャーするなどしている。そもそも、日本語ドメイン名というものがあるということを知っており、実際に日本語ドメイン名が使えるということが前提となっている。野島教授は「問題は、日本語ドメイン名があると思わない、あるいは、あるかどうかわからないという段階になると、『日本語ドメイン名があるのかな、ないのかな』という1つ余計な判断をしなければならない」と指摘する。

　その例として野島教授は、電車内で見かけたという「エイズ予防財団」の広告の例を挙げた。野島教授が後で調べようと思ってドメイン名を覚えようとしたが、複雑な英語の訳語でなかなか覚えられなかったという。このような場合、日本語ドメイン名があるかどうかわからなれば、試しにいったん日本語ドメイン名でアクセスし、エラーになったらGoogleで検索し直すという作業が必要になる。「『エイズ予防財団.jp』というドメイン名が確実にあるんだよ、という信頼感を持たせることができれば、あるいはそういう環境が出来上がりさえすれば、日本語ドメイン名は非常に有利な側面があることは間違いない」との見方を示した。

　なお、この研究結果は、「日本語ドメイン名～インターネット標準策定の軌跡」内の1つの章で紹介されている。

引用元: http://internet.watch.impress.co.jp/cda/event/2006/06/06/12217.html

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検索エンジン最適化に効果がある可能性

日本語ドメイン名は、検索エンジン最適化つまり検索結果のより上位表示に有効であることのについては一定の効果がある。

それは基本的に検索エンジンのアルゴリズムがURLを含む日本語の文字列をも認識するようになっているからである。

但し、そのアルゴリズムは、当該日本語ドメインのサイトの内容が、当該日本語ドメイン名と関連ある内容である必要があり、実際には関係の無い内容を表示していたり内容の関連性が曖昧なサイトは検索エンジンが排除するようになっている。

また当該日本語ドメイン名が利用できる専用サーバーを用いて、直接サイトを開くようにしている必要があり、間接的に英語やローマ字のサイトへ転送するのは、検索エンジンが認識せず効果が無いので注意が必要である。

検索エンジン最適化に一定の効果があると言っても同じような日本語ドメイン名の文字列のサイトが増加してゆくにつれて、相対的に効果が落ちてくるのは当然であり、そのときは積極的に他の最適化方法と併用する事を考慮してゆく必要がある。

引用元:http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%AA%9E%E3%83%89%E3%83%A1%E3%82%A4%E3%83%B3%E5%90%8D

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インターネット上の住所と呼ぶべき、ドメインに変化の兆しがあります。

英数字のURLに、混じって日本語のURLが検索結果に表示されはじめたことです。

Wikipediaと、amazon等が日本語を挿入したURL使用の代表的存在です。

検索キーワードと、検索結果の日本語が一致すると思わずクリックしたくなる経 験をしたことは無いでしょうか。

日本人には、日本語ドメインがなじみやすいよ うです。

日本語ドメインは、原則3種類（com、net、jp）と、bizが主なドメインです。

英数字同様に、意味ある文字列の日本語ドメインは既に取得済みの場合も少なく ありません。特に業界を代表する、検索キーワード型のドメインは人気です。

日本語ドメインは、ドメイン名を見ることによってWebサイトの内容をあらかじめ 推測できることです。もちろん例外が無いとはいえませんが。

日本語ドメインに 利点があることに間違いはありません。

Windows系の標準的ブラウザは、IE7(Internet Explorer7)が中心的存在です。

IE7 は、標準で日本語ドメインに対応しています。ブラウザのドレスバーへ、日本語 ドメインを直接入力することによって、閲覧することができます。

株式会社日本レジストリサービス（JPRS）によると2008年9月1日現在、日本語ド メイン(日本語.jp)は、139,103登録されています。

日本語.com、日本語.net、日本語.bizを含めると、日本語ドメインの登録実数は 数倍あるいは数十倍の登録がなされていることでしょう。

引用元:http://www. 日本語ドメイン.net/

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■これからの時代、日本語ドメイン名は、サイト誘導の重要なツールになる

日本語ドメイン名を含む国際化ドメイン名は、2003年にIETF※2においてRFC※3として標準化されたのを受け、数の上ではすでにほとんどのブラウザで利用可能となっている。しかし、ブラウザで圧倒的なシェアをもつInternet Explorerがまだ未対応であるという大きな問題は残っている（ただし、「i-Navi」や「JWord」などのプラグインをインストールすることで利用は可能）。それもあってかブラウザのアドレスバーに、直接日本語を打ち込むという慣習も定着していないのが現状かもしれない。しかし、検索語とドメイン名の両方を有効的に活用することは、サイトへの誘導を図る手段として非常に効果的だし、今後はさらにその流れが加速するのはまちがいないだろう。

※2008年11月現在、IE7では日本語ドメインに完全対応。

そもそも企業であれ、商品・サービスであれ、その特徴を的確に表現したショルダーフレーズがあるもののほうが明らかに多い。また、何かのキャンペーンやイベントなどを開催する場合にも、「新生活応援」とか「○○市民限定」といったショルダーフレーズが必ずある。こうした言葉を、単にSEOの検索語と捉えるだけではもったいない。

また、URIやドメイン名が覚えにくいものと、あきらめてしまうのもいかがなものだろう。いくつもの検索語に対してSEOを行うことを考えれば、検索語とマッチしたドメイン名を複数取得するのは、コストの面から言ってもたいしたものではない。だからこそ、検索語だけでなくドメイン名に対しても、こうした視点をもつことは、これからの時代、非常に重要な戦略になっていくといえるのではないだろうか。

※2 Internet Engineering Task Forceの略で、インターネットに関する技術の標準を定める国際的な組織。

※3 IETFが正式に発行する文書のことで、インターネットで利用されるプロトコルや、その他インターネットに関わるさまざまな技術の仕様・要件書。

引用元:http://webdom.jp/webdesigning/report01.html

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■検索語をドメイン名として取得する逆転の発想

SEOの強みは、ユーザーが選ぶ検索語に、自由に自サイトを関連づけることができる点だ。この検索語には、企業や商品・サービスのショルダーフレーズが選ばれることが多い。たとえば、「無農薬野菜なら～」とか「転職情報満載の～」といった枕詞の部分がそれにあたる。しかも、複数のフレーズを検索語と定義してSEOを行うことで、サイトへの誘導率を高めることもできる。しかし、SEOの問題は、検索時に必ず上位表示される保証がどこにもない点だ。仮に一時的に上位表示されたとしても、それを維持していくためには膨大な費用が継続的に必要になってくる。

そんな中で非常にユニークなサイトがある。"健康をはかる"をキーワードに、ヘルスメーターから体脂肪計、さらには体を丸ごとはかる体組成計など特徴あるさまざまなセンサーを開発している株式会社タニタのサイトがそれだ。

同社のサイトのURIは「http://www.tanita.co.jp/」と、ごく普通のものだ。しかしタニタでは、このURIの他に「体重計.jp」や「体脂肪.jp」、「体脂肪率.jp」や「ヘルスメーター.jp」などの日本語ドメインを取得し、これらのドメイン名を入力すると、同社のWebサイトにリダイレクトされるようになっている。つまり、タニタのショルダーフレーズともいえる言葉を、ドメイン名として取得してしまうことで、効果的な本サイトへの誘導が図られているわけだ。さらにこれらの日本語ドメイン名そのものが、検索語とマッチしているだけに、ユーザーから見ても覚えやすいURIになっている。これは、URIは覚えにくいものだという前提で、検索語からサイトへ誘導しようするSEO的考え方に対して、検索語自体をドメイン名として取得し、そこから自サイトへリダイレクトさせるという、いわば逆転の発想といえるだろう。特に日本語ドメイン名の場合、ユーザーが使う検索語をそのままドメイン名として使えるというメリットもある。

その3「これからの時代、日本語ドメイン名は、サイト誘導の重要なツールになる」につづく。。

引用元:http://webdom.jp/webdesigning/report01.html

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